Ｇさんは、２８歳でラーメン店を創業。東京都下の街で、小さいラーメン店をコツコツやっていた。　派手なところは何一つ無く、地元客を相手にしたベタなお店だった。味への評価は高く、店の外に行列が出来ることもしばしばだった。

Ｇさんは堅実に商売をしていたが、ラーメン店はひとたび当ると、キャッシュの貯まるのは早いものだ。　創業から２年目には２軒目を隣町に出した。　さらに何年もしないうちに、もう少し離れた都市に３軒目を出店する。

ちょっと流行ったからといって、調子に乗って短期間に何軒も出店して行く人も少なくない中、Ｇさんのペースには手堅さがあった。

転機はすぐに訪れる。

Ｇさんの店舗運営の手腕を聞きつけた知人から、店を一緒にやらないか？という要請を受ける。　ラーメンとは全く別の飲食業態だったが、そんなことは実は本論ではない。この話には、店舗出店のための資金を提供するＨ社がバックにいたのである。

Ｈ社の担当者は、すぐにＧさんに持ちかける。

「いま、廃業するラーメン店が沢山あります。買いませんか？」

これが後々、悪魔の誘いだとわかるのだが、無論、その時点ではわかるはずもない。

「Ｇさんのラーメンは素晴らしい。この味と評判なら、店舗数を一気に増やすことは十分可能ですよ。」

「でも、そんな資金はすぐに用意できませんよ。」

「資金ならこちらでご用意します。毎月の各店の売上の中から、少しずつ返済していただければいいだけです。」

Ｈ社の言うことを聞いて、「ずいぶんとうまい話があるものだ・・・」

と感心しきりのＧさん。　言われるままに、新会社・Ｊ社を設立してもらい、Ｇさんは社長に就任した。

ほどなく、Ｈ社の仲介で、約２０軒の店舗を同業のラーメンチェーンＫ社から取得する。　その余韻も残る数ヵ月後には、立て続けに別の２社から１０数軒を買収。

Ｊ社は、設立から僅か１年で、４０軒近い店舗網を有する立派なチェーン企業に急成長していた。

店舗を手放すほうには、理由がある。その殆どは営業不振だ。その営業不振の原因には、いろいろある。「立地」「市場と商品のミスマッチ」「価格政策の失敗」「サービスレベル」など多くの要因から、つきとめなくてはならない。

原因がわかっても、すぐに有効な対策を講じることができるケースは、実は少ない。仮に対策を講じても、すぐに結果が出るわけでもない。　

反対に、立地が悪いなど、初めからお手上げ状態の店舗も含まれている。

「これから１軒１軒、ブラッシュアップしていきますよ。」明るく語ったＧさんだったが、、、

買収した店舗は、黒字も赤字もごちゃまぜだった。ブランドも整理して、これからという時だった。

急激な店舗拡大で固定費が飛躍的に増大したことに加えて、各店舗の運営を建て直す費用が予想外にかさんだ。

Ｈ社に対する毎月の返済も重くのしかかった。

好調な店舗であれば、毎月の売上の中から店舗のリース料を払うことは困難でないが、問題は赤字の店だ。

もともと、Ｈ社のスキームでは、審査が甘い分だけ、毎月のリース料は割高になっている。赤字の店では、リース料はおろか、家賃すらままならないところがいくつもあった。

こんな構造では、破綻は時間の問題だった。

ほどなく、Ｊ社は民事再生法の適用を申請した。

自分のキャッシュでやっているときには、慎重居士だったＧさんも、目の前に上手い話を見せられたうえ、「資金は不要」の甘言に判断が狂ってしまったようだ。

悔恨の日々である。

（文中のアルファベットは単なる記号であり、実名のイニシャルではありません。）

この連載は、すべて実話を基に構成しています。（杭杉能美子）